全世界インデックス投資を推していく話
しかし、そのような状況であっても全世界の様々な商品に分散した投資は強固だと思います。 理由として、過去の歴史を見るとこの程度のマイナスは頻繁に発生しています。 直近で言えばコロナショックであったり、米国トランプ大統領就任時であったりです。 それでも長期的に見ると世界の株価は上昇しているからです。 過去の歴史から全世界へ投資を行うということは強固な投資であり、勝率、再現性の高い投資だと考えられます。
これら流行している業界へ投資するというのは非常に難しく、再現性も弱いと考えられます。 インデックス投資とは なぜなら、我々一般人と業界の最前線で事業を行っている企業との情報格差が大きいからです。 企業は日別、もっと頑張れば時間毎の動きを知ることができます。 しかし、一般人はそれらの情報を精査し企業が発表した情報しか知ることが出来ないからです。 この情報格差により企業側から見ると頭打ちしている流行へ一般時は投資をしてしまう危険性があります。
一般人は入手できる情報の格差によりどうしても後手に回ってしまいます。 これらを回避するためには常に各業界の動向を調査し、先を読む力が必要です。 残念ながら普通の人には不可能なことです。
私が考える個別株で長期に安定して勝ち続けることが出来ない理由はこのことです。 当然、絶対に不可能ではないと思います。 一発当てて大金を手にした人もいれば、長期的に勝ち続けている人も存在すると思います。 しかし、それらは本当にひと握りです。 カリスマ投資家と言われた人が破産することも珍しくないです。
全世界インデックス投資以外は非常に不安定な土台の上に乗っていると思います。 それは人の感情に左右されるからです。 個別株や FX などのギャンブル的投機が最も顕著だと思います。
また、近年流行っている米国への集中投資というのも含んでいると考えています。 インデックス投資とは 現時点の米国は確かに強く、近代経済、金融の覇者だと思います。 しかし、米国は昔から経済、金融の中心だったわけではないです。 過去にはロンドン、アムステルダムが世界の中心だったこともあります。 日本もバブル時には一時とんでもないことになっています。 さらに、数年後には中国が GDP 世界一になっても驚かない状態となっています。
世界の経済や金融も日々変化しており、それらを予想することは非常に困難です。 私は不可能だと思っています。 投資の神様と言われたウォーレンバフェットですら年利は約 20% です。 また、投資の大きな失敗も度々しており、本人も認めています。 世界で最も投資が上手な人がこのような状態です。 一般的な人では先の予想など出来るはずもありません。
そこで、全世界の様々な商品を全て買うインデックス投資を行うわけです。 どこの国、どの業界、企業が成長するか予想するのは困難ですが、長期的に世界の富が増えることは高い確率で実現します。 なぜなら、全世界の企業が社会に貢献することを目的に活動を行っており、過去の歴史もその通りに推移しているからです。
最適ポートフォリオはたった１つか？リターンとリスクの計算で考えるインデックス投資
リターンとリスクについての理解は「最適ポートポーフォリオ」の結論
「リスク許容度によって投資対象の中身は基本的に変化しない」
「リスク資産の最適なポートフォリオは１つだけ」
という、大多数の投資家に重要な投資行動の指針を与えてくれる。
つまり、お手軽に無難な投資を行うことを目指せば良い平凡な投資家は「最も超過リターンとリスクの関係が良い（と思われる）リスク資産の最適なポートフォリオ」に投資して―実際には、投資が容易であり最適ポートフォリオに近いと思われる 「低コストのインデックスファンド」―を中心に投資して、リスクの調整は現金や国債などの安全資産の比率を増減させるという、シンプルな運用を行えば良い ということだ。リスク許容度に応じてリスク資産の中身を選択するなんて余計なことはしなくていい。
「何も知らない投資家 は、例]えば定期的にインデックスファンドに投資すれば、ほとんどのプロの投資家のパフォーマンスを上回ることができます。 」ウォーレン・バフェット
「マーケットを負かすことができないならば自分がマーケットになればよい」セス・クラークマン Margin of Safty
MVアプローチでのリターンとリスクを見ると、「リスク許容度に応じた投資対象を選ぶべき」という考え方はかなり怪しいことになる。金融機関には、貴方から多額の資産を預かろうとするインセンティブがあり、「リスク許容度に応じて望ましいポートフォリオを提供します」というのはそのために非常に都合の良い言葉になる。預金や国債から得られる利益は、他の金融商品に比べれば金融機関に旨味が少ない。しかし、直観的に言っても、株式などリスク資産への投資を縮小することは最も分かりやすく確実なリスク管理の方法である。。
では、まずMVアプローチの意味するMean(平均)とVarience(分散)を順に見ていこう。
1.期待リターン:50％以上達成できない期待リターン
リターンと言えば、ふつう期待リターン、つまり将来起こりそうなリターンの平均値を意味する。
平均値のことを統計学ではMeanと呼び、MVアプローチのMはここから来ている。
$$期待リターン＝\sum_^n P_iR_i$$
$$P_i =iの発生する確率 R_i=iの時のリターン$$
期待リターンなどと言っても、 半分ぐらいの確率で実現しない ― 期待リターンを下回ってしまう ことに注意して欲しい。例えば、偏りのない模範的なサイコロなら期待値は3.5だが、50％の確率で1,2,3のどれかの出目が出て、期待値である3.5を下回ってしまう。
$$サイコロの期待値＝\frac*1+\frac*2+\frac*3+\frac*4+\frac*5+\frac*6＝3.5$$
株式投資の収益率は、サイコロのように左右対称で等間隔に並んでいるということはない。有限責任により損失の方には限りがあるのとは対照的に、利益の方に上限はない。実際のところ、収益率の分布は負の歪度を持つ（下図のように左裾が広がった形状になる）可能性が高い。つまり、 期待値を下回る確率は半分よりもさらに高そう なのだ。
複数の資産をまとめたポートフォリオ全体の期待値はどう計算するのか？
計算は非常に簡単だ。単純に資産の割合ごとに加重平均するだけだ。
$$ポートフォリオの期待リターン＝\sum_^n W_iE（R_i）$$
$$W_i=資産iの占める割わい E（R_i）＝資産iの期待リターン$$
2.数学的に簡単なリスク―ボラティリティ
ボラティリティ（分散）と標準偏差の計算
リスクと言った場合、いろいろものがある。ここでは 分散 (とその正の平方根である 標準偏差 )についてみていく。数式の苦手な人には難しく感じるかもしれないが、これでもリスクを数量的に扱う中では簡単な部類（だからそれなりに使われている）ので、少し頑張ってみて欲しい。
分散は、起こり得るかもしれない収益率が期待リターンからどれだけ散らばっているかを示している。分散が大きければ、期待値からより離れた値をとる可能性の高さ、より大きく離れた値を取りうることを示唆している。
リターンに関する分散の計算は次のようになっている・
$$V(R)＝E(（R-E(R)）^2)$$
言葉にすると「偏差（予想される収益率と期待リターンとの差）の二乗の期待値」となる。偏差の絶対値の期待値ではなく、偏差の二乗の期待値を取るのは数学的に扱いやすいからであるようだ。
分散の正の平方根のことを 標準偏差 と言い、リスク（％）などと表記される時はだいたいこの意味で使われ σ （ギリシア文字で「シグマ」と読む）と表記される。
$$分散＝σ^2$$
$$標準偏差=σ＝\sqrt（σ^2）$$
ポートフォリオのボラティリティ
2資産の組み合わせの分散は次のように計算できる。
$$σ^2＝W_x^2σ_x^2+W_y^2*σ_y^2+2W_xW_yCov_$$
$$＝W_x^2σ_x^2+W_y^2*σ_y^2+2W_xW_yσ_xσ_yρ_$$
共分散と相関係数
・共分散は「偏差の積」の平均で以下のような性質がある。
・正の値で大きい→XとYの連動性が強い（Xが高いとYも高い傾向）
・0に近い→XとYはあまり関係がない。
・負の値で大きい→XとYは逆に連動する（Xが高いとYは低い傾向）
・XとYの絶対的な大きさの影響を受ける。
・相関係数$$σ(＝Cov_/σ_xσ_y)$$は1が最大、-１が最低で規格されたもの。
ポートフォリオの分散は、
・各資産の分散
・各資産間の相関（共分散・相関係数）
・各資産への投資割合
で決まり、特に 各資産間の相関が大きな影響 を与える。 相関系数が小さければポートフォリオの分散は加重平均よりも小さくなり、分散投資のメリットを享受できる。 逆に相関係数が大きければ分散のメリットはほとんど得ることができない。
3.望ましいポートフォリオはたった1つか？マーケットポートフォリオと資本市場線
株式などいくつかのリスク資産の組み合わせを考えていくと、投資可能な領域ーつまり、リスクに対して取りうる期待リターンの図（下図の青色の部分）を描くことができる。投資可能な領域の中で所与のリスクに対して最大のリターンをもたらす上の境界線の部分を 効率的フロンティア と呼ぶ（正確には「リスク資産の効率的フロンティア」）。MVアプローチによれば、所与のリスクに対して最大の期待リターンが得られる場所、つまり効率的フロンティアの中から投資対象を選ぶべきということになる。
完全な市場を仮定して、さらに無リスク資産（安全資産）への投資と借入まで考慮すると、投資家が選ぶべきリスク資産の内容はたった１つに決まる。
この点が示す「リスク資産のポートフォリオ」は「 市場ポートフォリオ 」または「 マーケット・ポートフォリオ 」と呼ばれるもので、全ての投資家における、 リスク資産の最適なポートフォリオ を示している。
投資家は、自分のリスク許容度に応じて、この「市場ポートフォリオ」と「安全資産（+借入）」との比率を調整すればよい（下図の 「 資本市場線 」 からリスク許容度に合った点を安全資産を増減させることで選べばよい）。
※「安全資産」と「リスク資産」の相関は0と仮定され、安全資産とマーケットポートフォリオによる投資可能な領域は、両者を結ぶ直線で表すことができる。さらに借入まで考慮すると、マーケットポートフォリオからさらに延長して線を描くことができる。下図で明らかなように、 資本市場線は、接点を除いて、リスク資産の効率的フロンティアを上回っている。
資本市場線（CML:Capital market インデックス投資とは line)
前提条件に非現実的なところはあるが、
最適なリスク資産の中身は、平凡な投資家にとってほとんど変わりがない
リスク管理は投資額の増減でも行えるし、その方が有利な場合も多い
という点は是非とも覚えておいて欲しい。
MVアプローチは、投資の基準を期待リターンとは分散（ボラティリティ）のみで考えている。
そこには、リスクの測定は分散で十分という前提あるいは、より複雑なリスクの測定は扱いや顧客の理解が困難ということがあるのかもしれない。他にリスクを表す可能性があるものとして、例えば、VaR(Value at Risk)や分布の尖度や歪度などがある。
分散がリスクの全てではないが、個人投資家はそれほど複雑なものに立ち入らなくてもいいだろう。
4.低コストでインデックス投資―コストの高い「ラップ口座」には注意
最適なリスク資産の中身は、普通の投資家にとってほとんど変わりがない― インデックスファンド ―のであれば、取り組むべきはいかにコストを抑えるかだ。
株式投資から得られる投資家全体の利益は、株式会社が稼ぐCFから最初の出資額を引いたものだ。優秀なファンドマネージャーが、投資家全体の利益を増やすことは直接的にはありえない。また、コストを払ってでもマーケットを上回る優秀なファンドマネージャーはほとんど存在しない、あるいは存在するとしても事前に見分けることが難しい、アクセスすることは難しいとする意見も根強い。
だから、超過リターンを得ることができないと考えられる―普通の平凡な投資家は、低コストのインデックスファンドに（なるべく自分で）投資しよう。そうすれば余計な手数料をとられなくて済む。
「バランス・ファンド」は、お手軽に無難な投資を行うにはいいかもしれないが、自分でインデックスファンドを組み合わせて同等のものを作ってしまった方が安上がり（リスクを減らしたい場合は、投資額を減らすことでも解決できる）な場合もあるので、コストには注意しておこう。
同様の理由で「ラップ口座」はバランスファンド以上にオススメできない。ラップ口座自体に信託報酬を支払い、さらにラップ口座内で投資する高コストのファンドのコストも負担するシステムになっていることが多いからだ。酷いものでは、年間の資産3％程度のコストを負担しているものもあった。
株式投資の超過リターンは歴史的には年間5～8％程度なのに、金融機関に 毎年資産額の1～3％ も払うのはバカバカしいと言うほかない（株式より期待リターンの低い金融資産が含まれるなら尚更だ）。
・期待リターンは少なくとも半分程度の確率で達成できない。分散はリターンのバラツキの程度を示す。
・複数の資産のリターンは個々の資産のリターンと投資割合で決まり、分散は個々の資産の分散と 相関 と投資割合で決まる。
・投資額の縮小は最も分かりやすく確実なリスク管理。
・平凡な投資家にとって望ましいリスク資産の内容は大きく変わらないし、 インデックスファンド で誰でも比較的容易に無難な投資ができる。
・低コストなETFを自分で組み合わせるのが望ましい。どうしても面倒を避けたいならバランスファンドやネット証券系のラップ口座などからなるべく低コストなものを選ぼう。
インデックス投資とは
「インデックス」とは市場動向を示す指数のことで、日本の株式市場の動向を示すインデックスであればTOPIXや日経平均株価などが挙げられます（図表1）。インデックスの対象は株式市場に限らず、債券や商品の市場動向を示すインデックスもあります。インデックスを作成・算出・公表する主体を「インデックスプロバイダー」と言い、主なインデックスプロバイダーとして、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス、MSCI、FTSE Russell、ブルームバーグなどが挙げられます。
インデックスの種類は多岐にわたり、市場全体を対象とするものだけでなく、インデックスプロバイダーはそれぞれが独自に定めた判断基準に基づいて市場の一部（特定の業種、特定の時価総額順位帯、特定のテーマ、など）を対象としたインデックスも作成しています。
近年は、ESG投資への関心の高まりを背景に、ESG評価が高い（とインデックスプロバイダーが判断した）銘柄を組入れたテーマ型のインデックスも相次いで発表されています。
注1：構成銘柄数および時価総額は2021年6月9日時点
注2：売買代金は2021年6月9日を含む過去20営業日の平均
注3：MSCI指数（世界/先進国/新興国）およびボベスパ指数はトータル・リターンベース
※当資料内で使用するMSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
出所： ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
インデックス運用とは?
認識しておくべきインデックス運用の弱点-1
認識しておくべきインデックス運用の弱点-2
次に、リバランスの際に先回りして売買されることによって投資家が不利益を被る可能性があるという点についてです。直近の事例として、S&P Global Clean Energy Indexがリバランスを実施した際のケースをご紹介します。
2021年4月2日、同インデックスのプロバイダーであるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは、構成銘柄数をそれまでの30から81へと拡充することを発表しました。このケースでは、同インデックスをベンチマークとする金融商品（ETFが3本存在）において、新規組入銘柄の購入資金を確保するために既存銘柄の一部を売却する必要が生じることが容易に想像されます。実際のリバランスは2021年4月19日であり、リバランスを投資機会ととらえる市場参加者はこの間にETFに先回りしてリバランスの対象となるであろう銘柄を売買することが可能でした（ETFはインデックスとのパフォーマンスの連動性を保つため、このような先回りはできない）。図表4はリバランス前後の構成比上位30銘柄のリストで、やはり、元々組入れられていた銘柄の構成比は低下したケースが大半であることが確認できます。構成比の低下が予見される銘柄については先回りして売られればETFは下がったところで売ることになり、新規組入れが期待される銘柄についても先回りして買われればETFは上がったところで買うことになるため、どの銘柄でどの程度、と言うことは困難ですが、リバランスの前後で同インデックスをベンチマークとするETFの投資家が一定の不利益を被った可能性は否定できないでしょう。
図表4：S&P Global Clean Energy IndexをベンチマークとするETFにおける構成比上位30銘柄の推移
出所： iShares Global Clean Energy ETFのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
インデックスのもう一つの問題として、市場全体を対象とするインデックスにおいてはもちろんのこと、例えば、ESGの観点からは避けられるような事業を手がける銘柄も時価総額が大きかったり、流動性が潤沢であれば自動的に組入れられてしまうことが挙げられます。この点に関して、ピクテではインデックスプロバイダーの責任も重要と考えており、2018年8月にSwiss Sustainable Financeと共同で、主要インデックスプロバイダーに対し武器製造に関わる企業を主要インデックスから除外するよう求める公開状を発表しました。ピクテでは、こうしたインデックスプロバイダーへの働きかけなどを通じて、ESG投資をより一般的なものにしていきたいと考えています。
●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
インデックス投資とは
「インデックス」とは市場動向を示す指数のことで、日本の株式市場の動向を示すインデックスであればTOPIXや日経平均株価などが挙げられます（図表1）。インデックスの対象は株式市場に限らず、債券や商品の市場動向を示すインデックスもあります。インデックスを作成・算出・公表する主体を「インデックスプロバイダー」と言い、主なインデックスプロバイダーとして、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス、MSCI、FTSE Russell、ブルームバーグなどが挙げられます。
インデックスの種類は多岐にわたり、市場全体を対象とするものだけでなく、インデックスプロバイダーはそれぞれが独自に定めた判断基準に基づいて市場の一部（特定の業種、特定の時価総額順位帯、特定のテーマ、など）を対象としたインデックスも作成しています。
近年は、ESG投資への関心の高まりを背景に、ESG評価が高い（とインデックスプロバイダーが判断した）銘柄を組入れたテーマ型のインデックスも相次いで発表されています。
注1：構成銘柄数および時価総額は2021年6月9日時点
注2：売買代金は2021年6月9日を含む過去20営業日の平均
注3：MSCI指数（世界/先進国/新興国）およびボベスパ指数はトータル・リターンベース
※当資料内で使用するMSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
出所： ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
インデックス運用とは?
認識しておくべきインデックス運用の弱点-1
認識しておくべきインデックス運用の弱点-2
次に、リバランスの際に先回りして売買されることによって投資家が不利益を被る可能性があるという点についてです。直近の事例として、S&P Global Clean Energy Indexがリバランスを実施した際のケースをご紹介します。
2021年4月2日、同インデックスのプロバイダーであるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは、構成銘柄数をそれまでの30から81へと拡充することを発表しました。このケースでは、同インデックスをベンチマークとする金融商品（ETFが3本存在）において、新規組入銘柄の購入資金を確保するために既存銘柄の一部を売却する必要が生じることが容易に想像されます。実際のリバランスは2021年4月19日であり、リバランスを投資機会ととらえる市場参加者はこの間にETFに先回りしてリバランスの対象となるであろう銘柄を売買することが可能でした（ETFはインデックスとのパフォーマンスの連動性を保つため、このような先回りはできない）。図表4はリバランス前後の構成比上位30銘柄のリストで、やはり、元々組入れられていた銘柄の構成比は低下したケースが大半であることが確認できます。構成比の低下が予見される銘柄については先回りして売られればETFは下がったところで売ることになり、新規組入れが期待される銘柄についても先回りして買われればETFは上がったところで買うことになるため、どの銘柄でどの程度、と言うことは困難ですが、リバランスの前後で同インデックスをベンチマークとするETFの投資家が一定の不利益を被った可能性は否定できないでしょう。
図表4：S&P Global Clean Energy IndexをベンチマークとするETFにおける構成比上位30銘柄の推移
出所： iShares Global Clean Energy ETFのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
インデックスのもう一つの問題として、市場全体を対象とするインデックスにおいてはもちろんのこと、例えば、ESGの観点からは避けられるような事業を手がける銘柄も時価総額が大きかったり、流動性が潤沢であれば自動的に組入れられてしまうことが挙げられます。この点に関して、ピクテではインデックスプロバイダーの責任も重要と考えており、2018年8月にSwiss Sustainable インデックス投資とは Financeと共同で、主要インデックスプロバイダーに対し武器製造に関わる企業を主要インデックスから除外するよう求める公開状を発表しました。ピクテでは、こうしたインデックスプロバイダーへの働きかけなどを通じて、ESG投資をより一般的なものにしていきたいと考えています。
●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
【超おすすめ】インデックスによる資産形成
インデックス投資
多くの人への最適解と言われる「インデックス投資」
積立NISA、iDeCoなど、老後の資産形成を自分で行う時代になった今、皆さんはどんな対策をしていますか？
私はインデックス投資という選択を実践しています。
理由は① 比較的手間がかからず 、② 高リターンではなくても着実な資産の形成がしやすい 、というメリットがあるからです。
特に有名なインデックス銘柄には「S&P500」や「全世界株式」に連動するものがありますよね。
インデックス投資をしている方のなかでもどの銘柄に投資するか、どのように投資するかは意見が分かれるところでしょう。
私のインデックス投資銘柄一覧
【積立NISA】三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）
【iDeCo】三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（除く日本）
【特定口座】ＳＢＩ－ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド
三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）
積立NISAとiDeCoは満額積立、特定口座では課税されてしまいますが月々銘柄ごとに5万円ずつ投資しています。
それぞれの収入や家計によって積み立てられる金額は変わってくると思いますが、
今から積み立てて 時間を味方にする ことで 「複利」 の効果を得て雪だるま式に資産形成をすることが可能になります。
積み立てるタイミングを気にするよりも、思い立った時から始めるのが得策です。
さらにインデックス投資の積み立てでは投資できる資金をまとまって持っていても一気に投入するのは慎重になったほうがいいかもしれません。
積み立てる際に参考になる考え方は「 ドル・コスト平均法 」です。
これは毎月定まった金額を投資し続けることによって、長期にわたっては購入金額の高下のバランスを取ることができるといったもの。
コメント