原資産の定義

2022 5/21

2022-06-4

超高配当系

オプション（読み）おぷしょん（英語表記）option

一般には選択、選択権などを意味し、証券市場では選択権付き取引をさす。買付け（あるいは売付け）の選択権の買い手は契約内容に従い、一定期間内に契約時の価格で株式を売り付ける権利（買い付ける権利）を取得することができるが、その選択権の売買に関する取引をさす。大別してプット・オプションput optionとコール・オプションcall optionがある。前者を売付け選択権といい、その買い手は一定期間内にいつでも、プット・オプションの売り手に契約価格で特定数量の株式を売り付ける権利があり、売り手は権利が行使された場合、いつでもそれに応じなければならない。コール・オプションはその逆で買付け選択権のことである。プットとコールとの組合せにより、ダブル・オプション、ストラッドル、スプレッドなどの変形された内容のオプションがある。たとえば、売り手である投資家Aが10ドルの株100株を、6か月以内なら15ドルの株価で売り渡すという権利（オプション）を100ドルで売る。期間内に株価が20ドルになったとすると、オプションの買い手BはAから株を買って市場で売れば
（20×100）－（15×100）－100＝400（ドル）の利益となる。逆に5ドルに下がった場合、買い手Bは権利を放棄すれば100ドルの損ですむ。売り手Aにとっては本来500ドルの損であるが、400ドルの損ですむから、売り手、買い手ともにリスクを小さくする効果がある。オプションは投機やヘッジ（つなぎ売買）の目的で用いられるが、その起源は古く、アリストテレスによれば、ギリシアの哲学者タレスがオリーブ圧搾機のオプション契約を行ったとされる。ただ、体系的なオプション取引としては、17世紀のオランダにおけるチューリップの球根取引のリスクヘッジが最初といわれる。アメリカでは1973年にシカゴ・オプション取引所で証券（ストック）オプションが成功したことによってその後発展してきた。日本では1989年（平成1）以降、債券、株式などを対象としたオプション取引制度が相次いで導入され、さまざまな投資戦略を実現する道が開かれている。

貿易契約では、当事者の一方が、いくつかの事項について、そのうちの一つを自由に選ぶ権利（選択権）をもつ場合をセラーズ・オプションseller's optionといい、買い手の場合をバイヤーズ・オプションbuyer's optionという。なお、「オプション」は選択自由な特別注文という意味で、航空機の仮発注や、ファッション、自動車などの注文についても用いられている。

『国村道雄、飯原慶雄著『株式市場とオプション取引』（1989・中央経済社）』 ▽ 『日本銀行金融市場研究会編著『オプション取引のすべて――デリバティブズとリスク管理』（1995・金融財政事情研究会）』 ▽ 『シカゴオプション取引所付属オプション専門学校編、可児滋訳『オプション――その基本と取引戦略』（1999・ときわ総合サービス株式会社出版調査部）』 ▽ 『ジョン・C・ハル著、小林孝雄監訳『先物・オプション取引入門』（2001・ビアソン・エデュケーション）』

資料種別 (materialType) Journal 原資産の定義
タイトル (title) 産婦人科の世界
タイトルよみ (titleTranscription) サンフジンカノセカイ
並列タイトル (alternative) The world of obstetrics & gynecology
著者標目 (creator:NDLNA) 医学の世界社
巻次・年月次 (volumeRange) 1巻1号-59巻12号(2007年12月)
出版地 (publicationPlace) 東京
出版者 (publisher) 医学の世界社
出版者よみ (publisherTranscription) イガク原資産の定義原資産の定義ノセカイシャ
出版年月日 (issued) 1949-2007
出版年月日(W3CDTF形式) (issued:W3CDTF) 1949
2007
フォーマット(IMT形式) (原資産の定義 format:IMT) image/jp2
容量・大きさ (extent) 冊 ; 26cm
内容記述 (description) 国立国会図書館雑誌記事索引 2 (1) 1950.01～35 (11) 1983.11 ; 57 (2) 2005.02～59 (12) 2007.12
本タイトル等は最新号による
以後休刊原資産の定義
総目次・総索引あり
刊行頻度 (publicationPeriodicity) 月刊
原資料(日本全国書誌番号) (sourceIdentifier:JPNO) 00009608
永続的識別子 (identifier:NDLJP) info:ndljp/pid/3480373
ISSN (identifier:ISSN) 0386-9873
Linking ISSN (identifier:ISSNL) 0386-9873
URL (identifier:URI) https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3480373
NDL請求記号 (callNumber) Z19-309
原資料のNDL書誌ID (sourceIdentifier:NDLBibID) 000000009537
NDLC (subject:NDLC) ZS38
言語(ISO639-2形式) (language:ISO639-2) jpn
刊行状態 (publicationStatus) 刊行終了
コレクション情報 (原資産の定義 type:collection) 雑誌
所蔵事項 (holdingIssues) 1巻1号(昭24.4)-59巻12号(2007年12月) (欠: 1巻3号)
デジタル化出版者 (digitizedPublisher) 国立国会図書館
デジタル化日(W3CDTF形式) (dateDigitized:W3CDTF) 2011-12-28
提供者 (provider) 大規模デジタル化（雑誌６）
提供制限 (accessRights) 国立国会図書館内限定公開
公開範囲 (rights) 国立国会図書館内公開
階層レベル (type:biblevel) 1
作成者典拠ID (creator:NDLNAId) 01110990
出版地（国名コード） (publicationPlace:ISO3166) JP

永続的識別子 info:ndljp/pid/3412614 タイトル産婦人科の世界. 39(9) 出版者医学の世界社出版年月日 1987-09 原資産の定義 ISSN 0386-9873 請求記号 Z19-309 書誌ID（国立国会図書館オンラインへのリンク） 000000009537
DOI 10.11501/3412614 公開範囲国立国会図書館内公開

財務諸表等規則（財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則）第8条定義

7 特別目的会社（資産の流動化に関する法律（平成10年法律第105号。以下この項及び第122条第8号において「資産流動化法」という。）第2条第3項に規定する特定目的会社（第122条第8号において「特定目的会社」という。）及び事業内容の変更が制限されているこれと同様の事業を営む事業体をいう。以下この項において同じ。）については、適正な価額で譲り受けた資産から生ずる収益を当該特別目的会社が発行する証券の所有者（資産流動化法第2条第12項に規定する特定借入れに係る債権者を含む。原資産の定義）に享受させることを目的として設立されており、当該特別目的会社の事業がその目的に従つて適切に遂行されているときは、当該特別目的会社に資産を譲渡した会社等（以下「譲渡会社等」という。）から独立しているものと認め、第3項及び第4項の規定にかかわらず、譲渡会社等の子会社に該当しないものと推定する。

8 この規則において「関係会社」とは、財務諸表提出会社の親会社、子会社及び関連会社並びに財務諸表提出会社が他の会社等の関連会社である場合における当該他の会社等（第17項第4号において「その他の関係会社」という。）をいう。

一法第2条第21項に規定する市場デリバティブ取引（同項第1号及び第2号に掲げる取引に限る。）及び同条第23項に規定する外国市場デリバティブ取引（同条第21項第1号及び第2号に掲げる取引に類似する取引に限る。）

二商品先物取引法（昭和25年法律第239号）第2条第3項に規定する先物取引（同項第1号から第3号までに掲げる取引に限る。）及びこれらに類似する外国商品市場取引（同条第13項に規定する外国商品市場取引をいう。以下同じ。）

一法第2条第21項に規定する市場デリバティブ取引（同項第3号に掲げる取引に限る。）、同条第22項に規定する店頭デリバティブ取引（同項第3号及び第4号に掲げる取引に限る。）及び同条第23項に規定する外国市場デリバティブ取引（同条第21項第3号に掲げる取引に類似する取引に限る。）

二商品先物取引法第2条第3項に規定する先物取引（同項第4号に掲げる取引に限る。）、同条第10項に規定する商品市場における取引（同項第1号ホ及びトに掲げる取引に限る。）及びこれらに類似する外国商品市場取引並びに同条第14項に規定する店頭商品デリバティブ取引（同項第4号及び第5号に掲げる取引に限る。）

三前2号に掲げる取引に類似する取引（取引所金融商品市場（法第2条第17項に規定する取引所金融商品市場をいう。）における取引、外国金融商品市場（法第2条第8項第3号ロに規定する外国金融商品市場をいう。）における取引、商品先物取引法第2条第10項に規定する商品市場における取引又は外国商品市場取引（次項第3号及び第8条の8 第2項において「市場取引」という。）以外の取引を含む。）

一法第2条第22項に規定する店頭デリバティブ取引（同項第1号及び第2号に掲げる取引に限る。）

二商品先物取引法第2条第14項に規定する店頭商品デリバティブ取引（同項第1号から第3号までに掲げる取引に限る。）

三前2号に掲げる取引以外の取引で先物取引に類似する取引（市場取引以外の取引に限る。）

一法第2条第21項に規定する市場デリバティブ取引（同項第4号に掲げる取引に限る。）、同条第22項に規定する店頭デリバティブ取引（同項第5号に掲げる取引に限る。）及び同条第23項に規定する外国市場デリバティブ取引（同条第21項第4号に掲げる取引に類似する取引に限る。）

二商品先物取引法第2条第3項に規定する先物取引（同項第5号及び第6号に掲げる取引に限る。）、同条第10項に規定する商品市場における取引（同項第1号ヘに掲げる取引に限る。）及びこれらに類似する外国商品市場取引並びに同条第14項に規定する店頭商品デリバティブ取引（同項第6号に掲げる取引に限る。原資産の定義）

一法第2条第21項に規定する市場デリバティブ取引（同項第5号及び第6号に掲げる取引に限る。）、同条第22項に規定する店頭デリバティブ取引（同項第6号及び第7号に掲げる取引に限る。）及び同条第23項に規定する外国市場デリバティブ取引（同条第21項第5号及び第6号に掲げる取引に類似する取引に限る。）

15 この規則において「連結財務諸表」とは、連結財務諸表規則第1条に規定する連結財務諸表をいう。

16 この規則において「持分法」とは、連結財務諸表規則第2条第8号に規定する方法をいう。

三財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等

四財務諸表提出会社のその他の関係会社並びに当該その他の関係会社の親会社及び子会社

五財務諸表提出会社の関連会社及び当該関連会社の子会社

六財務諸表提出会社の主要株主（法第163条第1項に規定する主要株主をいう。以下同じ。）及びその近親者（二親等内の親族をいう。次号及び第8号において同じ。）

七財務諸表提出会社の役員及びその近親者

八財務諸表提出会社の親会社の役員及びその近親者

九前3号に掲げる者が議決権の過半数を自己の計算において所有している会社等及び当該会社等の子会社

十従業員のための企業年金（財務諸表提出会社と重要な取引（掛金の拠出を除く。）を行う場合に限る。）

19 この規則において「資金」とは、現金（当座預金、普通預金その他預金者が一定の期間を経ることなく引き出すことができる預金を含む。第5章において同じ。）及び現金同等物（容易に換金することが可能であり、かつ、価値の変動のリスクが低い短期的な投資をいう。第5章において同じ。）の合計額をいう。

21 この規則において「満期保有目的の債券」とは、満期まで所有する意図をもつて保有する社債券その他の債券（満期まで所有する意図をもつて取得したものに限る。） 原資産の定義 をいう。

25 この規則において、「自社株式オプション」とは、自社の株式を原資産とするコール・オプション（一定の金額の支払により、原資産である当該自社の株式を取得する権利をいう。）をいう。

26 この規則において、「ストック・オプション」とは、自社株式オプションのうち、財務諸表提出会社が従業員等（当該財務諸表提出会社と雇用関係にある使用人及び当該財務諸表提出会社の役員をいう。以下この項において同じ。）に、報酬（労働や業務執行等の対価として当該財務諸表提出会社が従業員等に給付するものをいう。）として付与するものをいう。

28 この規則において、「取得企業」とは、他の企業又は企業を構成する事業を取得する（支配を獲得することをいう。次項及び第36項、第8条の17 第1項、第8条の19 第1項並びに第56条において同じ。）企業をいう。

30 原資産の定義この規則において、「存続会社」とは、会社法第749条第1項に規定する吸収合併存続会社及びこれに準ずる事業体をいう。

一吸収合併（会社以外の場合にあつてはこれに準ずるもの。以下同じ。）により消滅する企業が存続し、存続会社を取得すると考えられる企業結合

二吸収分割会社（会社法第758条第一号に規定する吸収分割会社及びこれに準ずる事業体をいう。第8条の18 第3項第2号において同じ。）又は現物出資を行つた企業が、吸収分割承継会社（同法第757条に規定する吸収分割承継会社及びこれに準ずる事業体をいう。）又は現物出資を受けた企業を取得することとなる企業結合

三株式交換完全子会社（会社法第768条第1項第1号に規定する株式交換完全子会社及びこれに準ずる事業体をいう。第8条の18 第3項第3号において同じ。）が株式交換完全親会社（同法第767条に規定する株式交換完全親会社及びこれに準ずる事業体をいう。）を取得することとなる企業結合

37 この規則において、「共通支配下の取引等」とは、結合当事企業又は事業の全てが、企業結合の前後で同一の株主により支配され、かつ、その支配が一時的でない場合における企業結合及び企業集団（連結財務諸表提出会社及びその子会社をいう。以下この項において同じ。）を支配する企業が、子会社の株主のうち企業集団に属さない株主との間で、当該子会社の株式を交換する取引をいう。

38 この規則において、「事業分離」とは、ある企業を構成する事業を他の企業（新設される企業を含む。）に移転することをいう。

40 この規則において、「分離先企業」とは、事業分離において、分離元企業から事業を受け入れる企業（新設される企業を含む。）をいう。

41 この規則において、「金融商品」とは、金融資産（金銭債権、有価証券及びデリバティブ取引により生じる債権（これらに準ずるものを含む。）をいう。第8条の6の2 第3項において同じ。）及び金融負債（金銭債務及びデリバティブ取引により生じる債務（これらに準ずるものを含む。）をいう。同項において同じ。）をいう。

そろそろ日本の証券会社でも購入可能になる【RYLD】についてまとめてみた（グローバルＸ原資産の定義原資産の定義ラッセル2000・カバード・コール ETF）

超高配当系

そろそろグローバルＸラッセル2000・カバード・コール ETF【RYLD】が、日本の証券会社で取り扱いが始まりそうなので、まとめました。

【RYLD】はどんなETFか？

グローバルＸラッセル2000・カバード・コール ETF【RYLD】は、カバードコール戦略で利益を狙います。米国企業の小型株の集合体である「ラッセル2000インデックス」を保有しながら、「ラッセル2000インデックス」を将来買う権利を売るオプション取引を行います。

将来買う権利を売ることを、「コールオプションの売り」と言います。表の上から2番目の黄色の部分です。

オプションを売ったことで、プレミアムを受け取ることができます。そして獲得したプレミアムは、【RYLD】を保有している投資家に分配金として支払います。この分配金額が多額で、 原資産の定義 毎月、株価のほぼ1％が最大値 です。年利に換算すると12％を目標としています。

対象となるラッセル2000とは何か？

「ラッセル2000インデックス」 というのは、米国の株式市場に上場している銘柄の時価総額1001～3000位までの小型株の集合体です。

時価総額1～1000位が「ラッセル1000インデックス」に該当し、これらは規模の大きな中・大型株です。ラッセル1000とラッセル2000を合わせたものが「ラッセル3000インデックス」で、この3000銘柄で米国の時価総額約98％に該当すると言われています。

ちなみに、「ラッセル2000インデックス」を対象としたETFは、バンガード社の【VTWO】、ブラックロック社の【IWM】などがあります。

【QYLD】はナスダック100指数が対象のカバードコールETF、【XYLD】はS&P500が対象のカバードコールETFです。どちらも米国の大型株が対象です。上の三角形の図形の 「ラッセル1000」に該当する銘柄に【QYLD】は9割以上、【XYLD】はほぼ100％ 入ります。

それに対して、小型株中心の【RYLD】はラッセル2000が対象なので、 三角の図形の下の部分に100％該当 します。つまり、【RYLD】は【QYLD】や【XYLD】とは対象が全く異なると言えます。

プロセスは？

（１）ラッセル2000インデックスのすべての株式を購入します。
（２）毎月第3金曜日に、1カ月後に満期を迎えるラッセル2000インデックス・オプションを販売します。翌月の第3金曜日が満期です。
（３）オプションの販売と引き換えに、プレミアムを受け取ります。
（４）満期日が過ぎたら、プレミアムの一部を【RYLD】ホルダーに分配します。
（５）翌月以上もこのプロセスが繰り返されます。

プレミアムの価値は？

（１）原資産価格
（２）オプションの権利行使価格
（３）オプション満期までの残り時間
（４）原資産のボラティリティ
（５）リスクフリーレート（金利）

オプションの権利行使価格は？

オプションの権利行使価格はATM（アット・ザ・マネー）です。原資産価格と権利行使価格が同じです。米国の株価は原資産の定義近年好調だったので、1カ月後に同じ価格で買うことができるのは買い手に有利です。そのためプレミアムの代金はそれなりに高くなります。

権利行使日に価格が上がった場合は、実際の株をやり取りせずに、その差額を支払うことになります。これを 差金決済 と言います。

実際の取引を図で解説

まず前提として、現在の【RYLD】の株価を20ドルとします。原資産であるラッセル2000の株価も同じく20ドルと仮定します。プレミアム（オプション料）はNAVの2%で0.4ドル、【RYLD】のホルダーがもらえるプレミアムはNAVの1%である0.原資産の定義 2ドルにします。最近の【RYLD】の株価は20ドル前後、分配金が0.2ドル強なので、妥当なところですね。ちなみにNAVと株価は厳密には異なりますが、ここでは同じとして考えます。

1カ月後の株価が5％上昇した場合

1か月後の株価に変化がなかった場合

1か月後の株価が5％下落した場合

権利行使日の株価とRYLD・原資産（ラッセル2000）の収益の関係

分配金額の決め方

【RYLD】の毎月の分配金は、（1）純資産価値（NAV）の1%、（2）受け取ったオプション・プレミアムの半分、のいずれか低い方を上限とします。受け取ったオプション・プレミアムに超過分がある場合は、ファンドに再投資されます。

オプション・プレミアムが好調で2%を超えていたケースは、オプション・プレミアムの半分が1％を超えるので（1）となり、分配金はNAVの1%になります。下の表の背景色のついていない箇所です。

（2）はオプション・プレミアムが2%を下回った場合です。オプション・プレミアムの半分になるので、分配金はNAVの1％未満になります。下の表の 背景が緑色の箇所 が、オプションプレミアムが2%を下回っていたケースです。NAVに対して1％未満になるので、（1）より少ないですね。下の表の 背景色が黄色 の割合になります。

ただし（2）オプション・プレミアムが2%を下回った場合はオプション・プレミアムのちょうど半分の50％ではないようです。下の表の 背景がオレンジ色の箇所 が比率です。

ちなみに、NAVと株価はほぼ同じです。オプション・プレミアムを2%以上獲得できていれば、株価の1%ぐらいが分配金の目安と言えそうです。つまり、毎月株価のほぼ1%が上限なので、年間の利回りの最高値は12％になります。

ただし、2021年12月だけは、分配金が上限の1％を大きく上回って 1.27% です。1年間の運用がうまくいったため、キャピタル・ゲイン分配金を合わせたものと考えられます。

2020年3月以降はオプションプレミアムが2％を上回っており、これが2年以上も続いています。 【RYLD】は【QYLD】や【XYLD】よりもプレミアムを獲得できている と言えます。

ちなみに、NAVから算出した過去1年分配金（2021年4月から2022年3月）は 11.94 % で、ほぼ上限の12％です。2021年12月の分配金は上限の1%で計算しました。これが現在の利回りという考え方もできますね。

獲得したオプション・プレミアムの比較

獲得したオプションプレミアムの比較です。グローバルX社の「GLOBAL X COVERD CALL ETF SUITE」のデータをグラフ化しました。50%カバードコール戦略ETFが設定された2020年9月以降の平均は、カバードコールETFは 【RYLD】2.70%、【QYLD】2.44%、【XYLD】1.81% 。【DJIA】は2022年3月の1回のみで1.76%。50%カバードコール戦略ETFは 【QYLG】1.32%、【XYLG】0.86% です。

そろそろ日本の証券会社でも購入可能になる【RYLD】についてまとめてみた（グローバルＸラッセル2000・カバード・コール ETF）

超高配当系

そろそろグローバルＸラッセル2000・カバード・コール ETF【RYLD】が、日本の証券会社で取り扱いが始まりそうなので、まとめました。

【RYLD】はどんなETFか？

将来買う権利を売ることを、「コールオプションの売り」と言います。表の上から2番目の黄色の部分です。

オプションを売ったことで、プレミアムを受け取ることができます。そして獲得したプレミアムは、【RYLD】を保有している投資家に分配金として支払います。この分配金額が多額で、 毎月、株価のほぼ1％が最大値 です。年利に換算すると12％を目標としています。

対象となるラッセル2000とは何か？

「ラッセル2000インデックス」 というのは、米国の株式市場に上場している銘柄の時価総額1001～3000位までの小型株の集合体です。

ちなみに、「ラッセル2000インデックス」を対象としたETFは、バンガード社の【VTWO】、ブラックロック社の【IWM】などがあります。

それに対して、小型株中心の【RYLD】はラッセル2000が対象なので、原資産の定義 三角の図形の下の部分に100％該当 します。つまり、【RYLD】は【QYLD】や【XYLD】とは対象が全く異なると言えます。

プロセスは？

プレミアムの価値は？

オプションの権利行使価格は？

オプションの権利行使価格はATM（アット・ザ・マネー）です。原資産価格と権利行使価格が同じです。米国の株価は近年好調だったので、1カ月後に同じ価格で買うことができるのは買い手に有利です。そのためプレミアムの代金はそれなりに高くなります。

権利行使日に価格が上がった場合は、実際の株をやり取りせずに、その差額を支払うことになります。これを 差金決済 と言います。

実際の取引を図で解説

まず前提として、現在の【RYLD】の株価を20ドルとします。原資産であるラッセル2000の株価も同じく20ドルと仮定します。プレミアム（オプション料）はNAVの2%で0.4ドル、【RYLD】のホルダーがもらえるプレミアムはNAVの1%である0.2ドルにします。最近の【RYLD】の株価は20ドル前後、分配金が0.2ドル強なので、妥当なところですね。ちなみにNAVと株価は厳密には異なりますが、ここでは同じとして考えます。

1カ月後の株価が5％上昇した場合

1か月後の株価に変化がなかった場合

1か月後の株価が5％下落した場合

権利行使日の株価とRYLD・原資産（ラッセル2000）の収益の関係

分配金額の決め方

獲得したオプション・プレミアムの比較

獲得したオプションプレミアムの比較です。グローバルX社の「GLOBAL X COVERD CALL ETF SUITE」のデータをグラフ化しました。50%カバードコール戦略ETFが設定された2020年9月以降の平均は、カバードコールETFは 【RYLD】2.70%、【QYLD】2.原資産の定義 44%、【XYLD】1.81% 。【DJIA】は2022年3月の1回のみで1.76%。50%カバードコール戦略ETFは 【QYLG】1.32%、【XYLG】0.86% です。

日本でもできる米国株先物